早ければ2016年ごろに次世代型の全地球測位システム（ＧＰＳ）などが稼働を始め、わずか数センチの誤差で様々な人や物体の位置を捕捉できるようになるためだ。インターネットによる消費者向けサービスは一段と便利になり、企業は生産活動をさらに効率化できるようになる。ネットがけん引してきたデジタル経済は、一段と進化する。

　建物内でも機能する測位システムを――。こんな目的で研究開発を進めるのは慶応義塾大学システムデザイン・マネジメント研究科の神武直彦准教授。これまでのＧＰＳでは「死角」とされてきた屋内でも、人がいる階数やフロア上の位置を特定できるＩＭＥＳ（インドアメッセージングシステム)と呼ぶ屋内位置検知技術の開発を進めている。